MENU
カテゴリー

新婚夫婦の生活費はいくら?平均と内訳、食費の目安、家計管理・貯金のコツとお金で喧嘩しない方法

※表示価格がある場合、全て消費税込みの総額表示です。サービスの金額は随時変更される可能性がございますので都度公式サイトをご確認下さい。本サイトはプロモーションを含んでいます。

「新婚の生活費って、みんなどれくらいかかっているの?」「家計はどうやって管理したらいい?貯金はいくらできれば安心?」。結婚して一緒に暮らし始めると、お金のことは避けて通れないテーマですよね。

新婚夫婦のお金の悩みは、「平均を知る」「ふたりの予算を決める」「管理の方法とルールを決める」の順に進めると整理しやすくなります。

この記事では、公的な統計をもとにした新婚夫婦の生活費の目安と内訳、食費の考え方、家計管理と生活費の分担の方法、新婚の貯金のコツ、そしてお金のことで喧嘩しないための話し合い方まで、新婚夫婦のお金をまとめて紹介します。

📌 この記事でわかること

  • 新婚夫婦の生活費はいくら?平均と内訳
  • 新婚の生活費シミュレーション|手取りから予算を立てる
  • 新婚夫婦の食費はいくら?目安と無理なく節約するコツ
  • 新婚夫婦の家計管理の方法|共通口座・分担のパターン
  • 生活費の分担はどうする?収入差があるときの決め方
  • 新婚夫婦の貯金はいくら?平均と貯め方のコツ
  • 新婚夫婦が生活費を抑えるコツ|固定費の見直しから
  • 新婚夫婦がお金のことで喧嘩しないために
  • 新婚のお金で最初に決めておきたいこと
  • 新婚夫婦のお金についてよくある質問
目次

新婚夫婦の生活費はいくら?平均と内訳

恋愛アドバイザー

まずは、夫婦ふたりの世帯が1か月にどんなことにいくら使っているのか、公的な統計で見てみましょう。

総務省の「家計調査」(2025年)で、二人以上の世帯のうち、世帯主が60歳未満の勤労者世帯で「2人世帯」の1か月の消費支出を見ると、平均は30万7,100円でした。内訳は次の表のとおりです。

ただし、この数字は世帯主の平均年齢が48.6歳で、持ち家の世帯も含んだ平均です。新婚夫婦そのものの平均ではないので、費目ごとの目安として参考にしてください。

家賃・地代を払っている世帯は約3割にとどまるため、「住居」は低めに出ています。賃貸で暮らす新婚夫婦なら、住居費は実際の家賃に置きかえて考えましょう。また、住宅ローンの返済はこの消費支出には含まれていません。

費目 1か月の平均 新婚夫婦が考えたいこと
食料(うち外食) 76,880円(17,642円) 自炊と外食のバランスをふたりで決める
住居 28,420円 持ち家を含む平均。賃貸なら実際の家賃で計算
光熱・水道 20,434円 季節で変わる。夏と冬は多めに見ておく
家具・家事用品 11,232円 新生活の最初の数か月は多くなりやすい
被服及び履物 9,620円 各自のこづかいに含めるかを決める
保健医療 13,965円 通院・薬代など
交通・通信 54,041円 車の費用、スマホ代(通信は11,511円)
教育 1,838円 子どもが生まれると増える費目
教養娯楽 29,672円 趣味・旅行・レジャー
その他(こづかい・交際費など) 60,996円 冠婚葬祭や親族とのお付き合いも含む
合計(消費支出) 307,100円 税金・社会保険料は含まない

生活費は「固定費」と「変動費」に分けて考える

生活費は、毎月ほぼ同じ額が出ていく「固定費」と、月によって変わる「変動費」に分けると管理しやすくなります。

固定費は家賃・住宅ローン、通信費、保険料、サブスクリプションなど。変動費は食費、日用品、外食、被服、交際費、レジャーなどです。

固定費は一度見直すと効果が長く続き、変動費は日々の工夫で調整できます。どちらにいくら使っているかを把握するのが、家計管理の第一歩です。

新婚の生活費はどこで差がつく?

新婚夫婦の生活費は、住む地域と家賃、車を持つかどうか、外食の多さ、共働きかどうかで大きく変わります。とくに家賃と車の費用は金額が大きいので、平均と比べるよりも、ふたりの手取りに対して無理のない額かどうかで判断しましょう。

新婚の最初の1年は出費が多くなりやすい

結婚した最初の年は、新居への引っ越しや家具・家電の購入、結婚式や新婚旅行、両家へのお付き合いなど、ふだんの生活費とは別の出費が重なりがちです。毎月の生活費とは分けて、「結婚関連の特別な出費」として予算を取っておくと、家計が苦しくなりにくくなります。

新婚の生活費シミュレーション|手取りから予算を立てる

恋愛アドバイザー

平均の数字を見たら、次はふたりの手取りに合わせて予算を立ててみましょう。ここでは考え方の一例を紹介します。

予算を立てるときは、「手取り収入から先に貯金分を取り分け、残りで暮らす」という順番で考えるのがおすすめです。下の表は、夫婦の手取りの合計が月40万円の場合の配分の一例です。決まった正解ではないので、ふたりの暮らし方に合わせて調整してください。

項目 配分の一例(手取り40万円) 調整のポイント
先取り貯金 6万円 まずは無理のない額から始める
家賃 10万円 ここが大きいと貯金がしにくくなる
食費(外食含む) 7万円 外食の回数で大きく変わる
光熱・水道 2万円 季節によって増減する
通信費 1万円 格安プランへの見直しで下げやすい
日用品 1万円 まとめ買いで抑えやすい
保険料 1万円 必要な保障をふたりで確認する
交通・車 2万円 車があると大きく増える
レジャー・交際費 3万円 ふたりの楽しみも大切に
各自のこづかい 5万円 金額と使い道のルールを決める
予備費 2万円 冠婚葬祭や家電の故障などに備える

シミュレーションは「実際の支出」で答え合わせする

予算を立てたら、2〜3か月は実際にいくら使ったかを記録して、予算とのズレを確認しましょう。家計簿アプリを使えば、銀行口座やカードの支出を自動で分類してくれるので、ふたりで同じ画面を見ながら話し合えます。ズレが大きい項目から見直すと、無理なく予算を調整できます。

共働きでも「一人の収入で暮らせるか」を考えておく

共働きの夫婦は、ふたりの収入を合わせると余裕があるように感じます。ただ、転職や出産・育児、病気などで、どちらかの収入が一時的に減ることもあります。家賃などの固定費は、どちらか一人の収入でもある程度まかなえる水準にしておくと、暮らしの変化に対応しやすくなります。

家計簿は最初の数か月だけでもつけてみる

新婚生活が始まったら、最初の数か月だけでも家計簿をつけてみることをおすすめします。何にいくら使っているかがわかると、予算が立てやすくなり、ふたりで話し合うときの材料にもなります。細かく続けるのが負担なら、家計簿アプリで口座やカードと連携し、月に一度ざっくり確認するだけでも十分です。

新婚夫婦の食費はいくら?目安と無理なく節約するコツ

恋愛アドバイザー

生活費の中でも、毎日の工夫で変えやすいのが食費です。目安を知ったうえで、ふたりに合った食費の予算を決めましょう。

先ほどの総務省「家計調査」(2025年)で、世帯主が60歳未満の勤労者世帯の2人世帯を見ると、食料は1か月平均7万6,880円で、そのうち外食が1万7,642円でした。

ネット上では「新婚夫婦の食費は月4万円台」といった数字も見かけますが、いつの、どんな調査の数字かがはっきりしないものもあります。物価も変わっているので、古い数字にとらわれすぎず、今のふたりの食べ方に合わせて予算を決めるのがおすすめです。

食費の予算は「自炊」と「外食」に分けて決める

食費は、スーパーなどで買う食材・飲み物の費用と、外食・テイクアウトの費用に分けて予算を決めると、どこで使いすぎているのかがわかりやすくなります。

外食をゼロにする必要はありません。「月に何回までは外食を楽しむ」と決めておくほうが、我慢しすぎず長続きします。

まとめ買いと作り置きで、平日の食費を抑える

週末にまとめて買い物をして、平日の数日分のおかずを作り置きしておくと、仕事帰りの買い物や外食が減り、食費を抑えやすくなります。料理はどちらか一人の担当にせず、買い物と作り置きを一緒にする、平日は早く帰ったほうが作るなど、ふたりで分担すると続けやすくなります。

飲み物やお弁当など「小さな出費」を見直す

毎日のペットボトル飲料やコンビニのコーヒー、ランチ代は、1回あたりは小さくても、ふたり分を1か月積み重ねると大きな金額になります。マイボトルにお茶を入れて持っていく、前の日の夕食を多めに作ってお弁当にするなど、できることから少しずつ取り入れてみましょう。

我慢しすぎない節約が長続きのコツ

食費を急に大きく削ると、食事が楽しくなくなり、かえって外食が増えることもあります。「外で食べていた焼肉を、家でホットプレートで楽しむ」など、好きなものを安く楽しむ工夫をすると、満足感を保ったまま食費を下げられます。

食費は「1週間ごとの予算」で管理するとラク

1か月の食費の予算を決めても、月末に気づいたら使いすぎていた、ということはよくあります。月の予算を4〜5週に分けて、「今週は1万5千円まで」のように週ごとに管理すると、使いすぎに早く気づけます。週の予算が余ったら、週末の外食や少しぜいたくな食材にまわすなど、楽しみに変える工夫もおすすめです。

新婚夫婦の家計管理の方法|共通口座・分担のパターン

恋愛アドバイザー

新婚夫婦の家計管理には、いくつかの代表的なパターンがあります。それぞれの特徴を知って、ふたりに合う方法を選びましょう。

家計管理の方法に「これが正解」というものはありません。収入の差、働き方、お金の管理が得意かどうか、自由に使えるお金をどれくらい持ちたいかによって、合う方法は変わります。

管理の方法 やり方 向いている夫婦 注意点
共通口座に入金する 毎月決めた額を共通口座に入れ、生活費はそこから払う 共働きで、自由に使うお金も持ちたい 入金額の決め方(折半か収入比か)を話し合う
収入をまとめて一括管理 ふたりの収入を一つの口座にまとめ、こづかい制にする 家計を一つにして貯金を増やしたい 管理する人に負担が偏らないよう、ふたりで確認する
項目ごとに分担する 家賃はAさん、食費と日用品はBさん、のように分ける 細かい計算をしたくない 負担額の差や、相手の支出が見えにくくなる
完全に別々の財布 生活費をその都度精算する お互いの収入・支出を独立させたい 貯金の状況がわからず、将来の計画が立てにくい

新婚夫婦に取り入れやすい「共通口座」

共働きの新婚夫婦に取り入れやすいのが、共通口座をつくる方法です。毎月決めた額をそれぞれが入金し、家賃や光熱費、食費などの生活費と、ふたりの貯金はそこから出します。

残りのお金はそれぞれが自由に使えるので、「何に使ったの?」と細かく言われるストレスが少ないのがメリットです。

共通口座の残高や、毎月の支出は、ふたりがいつでも見られるようにしておきましょう。家計簿アプリで口座を連携しておくと、確認の手間が減ります。

一括管理は「管理する人まかせ」にしない

収入を一つにまとめる方法は、家計の全体像がわかりやすく、貯金も増やしやすいやり方です。ただ、どちらか一人が家計をすべて抱えると、その人の負担が大きくなったり、もう一人がお金の状況を知らないままになったりしがちです。月に一度は家計を一緒に確認する時間をつくりましょう。

項目ごとの分担は、ときどき合計額を比べる

家賃は片方、食費と日用品はもう片方、という分担は手軽ですが、物価が上がったり、生活が変わったりすると、いつの間にか負担額に差が出ることがあります。数か月に一度は、それぞれがいくら負担しているかを出し合って、バランスを見直しましょう。

結婚前のお金・貯金の扱いも話しておく

結婚前からそれぞれが持っていた貯金をどう扱うかも、早めに話しておきたいポイントです。ふたりの共通の貯金に合わせるのか、それぞれの貯金として残しておくのかは、夫婦によって考え方が違います。どちらがよいということはないので、お互いの考えを聞いたうえで決めておくと、あとから「あのお金はどうなっているの?」と気まずくなるのを防げます。

生活費の分担はどうする?収入差があるときの決め方

恋愛アドバイザー

「生活費は折半?それとも収入が多いほうが多く出す?」。分担の決め方は、新婚夫婦がもめやすいポイントのひとつです。

収入が近いなら折半、差があるなら収入の割合で

ふたりの収入が近いなら、生活費を折半するのがわかりやすい方法です。収入に差がある場合は、手取りの割合に合わせて負担額を決めると、それぞれの手元に残るお金のバランスが取りやすくなります。

たとえば手取りが25万円と15万円なら、生活費を5対3の割合で分ける、という考え方です。

「誰が稼ぐ・誰が家事をする」を決めつけない

分担を考えるときは、「稼ぐのは夫、家計のやりくりは妻」といった昔ながらの役割分担を前提にしないことが大切です。働き方も収入も夫婦によってさまざまです。家事や、家計の管理にかかる手間も「負担」として話し合いに入れると、お互いに納得しやすくなります。

働き方が変わったら、分担も見直す

転職や時短勤務、育児休業など、働き方が変わると収入も変わります。そのときに以前の分担のままだと、どちらかが苦しくなってしまいます。「働き方が変わったら分担を見直す」と最初に決めておくと、話を切り出しやすくなります。

こづかいの金額と範囲も決めておく

共通口座や一括管理にする場合は、それぞれが自由に使える「こづかい」の金額も決めておきましょう。昼食代や仕事の交通費、服や美容代、趣味のお金をこづかいに含めるかどうかで、必要な金額は大きく変わります。こづかいの使い道には口を出さない、と決めておくと、お互いに気持ちよく過ごせます。

新婚夫婦の貯金はいくら?平均と貯め方のコツ

恋愛アドバイザー

「新婚のうちに貯金をしておいたほうがいい」とよく聞きます。実際にどれくらい貯めている世帯が多いのか、データを見てから貯め方を考えましょう。

総務省「家計調査(貯蓄・負債編)」の2025年平均では、二人以上の世帯のうち、世帯主が40歳未満の世帯の貯蓄現在高は平均994万円でした。一方で、住宅ローンなどの負債現在高は平均1,882万円で、貯蓄を上回っています。

この「平均994万円」は、貯蓄の多い一部の世帯に引き上げられやすい数字です。周りと比べて落ち込む必要はありません。

また、総務省「家計調査」(2025年)で、世帯主が60歳未満の勤労者世帯の2人世帯を見ると、手取りにあたる可処分所得は月平均49万8,647円、そのうち使わずに残った「黒字」は19万1,546円(黒字率38.4%)でした。この黒字には預貯金のほか、ローンの返済や保険の積み立てなども含まれます。

新婚の貯金額は「手取りの何割」で決める

毎月の貯金額は、金額よりも手取りに対する割合で考えると、収入が変わっても続けやすくなります。最初は手取りの1割前後から始め、家計に慣れてきたら少しずつ増やしていくのが現実的です。

大切なのは、たくさん貯めることより、毎月続けられる額を決めることです。

給料日に「先取り貯金」をする

給料が入ったら、使う前に貯金分を別の口座に移す「先取り貯金」がおすすめです。銀行の自動積立や定額自動入金のサービスを使えば、手間なく続けられます。使ったあとに残ったお金を貯金しようとすると、思ったより残らないことが多いからです。

目的別に口座や枠を分ける

貯金は、「生活防衛資金(いざというときのお金)」「近いうちに使うお金(引っ越し、車、旅行など)」「将来のためのお金(住宅、子ども、老後など)」のように、目的別に分けると管理しやすくなります。まずは、生活費の数か月分を生活防衛資金として確保しておくと安心です。

ボーナスは使い道を先に決める

ボーナスは金額が変わることもあるため、毎月の生活費をボーナスに頼らないようにしましょう。受け取る前に「貯金に何割、ふたりのご褒美に何割」と使い道を決めておくと、なんとなく使ってしまうのを防げます。

新婚のうちは貯金しやすい時期

子どもが生まれる前の夫婦ふたりの時期は、教育費などがかからないため、一般的に貯金しやすい時期と言われます。この時期に「貯金のしくみ」をつくっておくと、将来、出産や住宅購入などで出費が増えたときにも家計を立て直しやすくなります。

共働きのうちは「一人分の収入を貯める」発想も

共働きで収入に余裕がある夫婦なら、生活費をどちらか一人の収入でまかない、もう一人の収入の多くを貯金にまわす方法もあります。将来、出産や育児、転職などで収入が減っても、もともと一人分の収入で暮らしているので、生活を大きく変えずにすみます。ただし無理は禁物なので、できる範囲で取り入れてみてください。

新婚夫婦が生活費を抑えるコツ|固定費の見直しから

恋愛アドバイザー

生活費を抑えたいときは、まず固定費の見直しから始めるのが効率的です。一度見直せば、その後は何もしなくても毎月の支出が下がります。

✓ 見直したい固定費

  • スマホの料金プラン(夫婦でまとめると割引がある場合も)
  • 電気・ガスの契約プラン
  • 使っていないサブスクリプション
  • 生命保険・医療保険の保障内容と保険料
  • 車の維持費(本当に必要か、台数は適切か)
  • 家賃(更新時期に住み替えも検討)

保険は「ふたりに必要な保障」から考える

結婚をきっかけに保険を見直す人は多いですが、すすめられるままに入ると、保険料が家計を圧迫することもあります。まずは公的な保障(健康保険や遺族年金など)でどこまでカバーされるかを知り、そのうえで足りない分を考えましょう。子どもが生まれたときなど、ライフステージが変わるタイミングで見直すのも大切です。

スマホ・電気の契約は「ふたり暮らし」に合わせて変える

一人暮らしのときの契約をそのまま続けていると、ふたり暮らしには合わないプランのままになっていることがあります。スマホは家族割やセット割が使えないか、電気は使い方に合った料金プランか、インターネット回線は二重に契約していないかを確認しましょう。引っ越しや結婚の手続きと一緒に見直すと、手間も少なくすみます。

変動費は「使いすぎている項目」から手をつける

固定費を見直したら、次は変動費です。家計簿をつけてみて、予算を超えやすい項目から手をつけると効果が出やすくなります。日用品はまとめ買いやポイントの活用、外食は回数を決める、など、ふたりで続けられる方法を選びましょう。

新婚夫婦がお金のことで喧嘩しないために

恋愛アドバイザー

お金のことは、夫婦喧嘩の原因になりやすいテーマです。でも、話し合い方を工夫すれば、お金の話はふたりの将来を考えるいい機会にもなります。

お互いの収入・貯金・借入をオープンにする

家計の計画を立てるには、まずお互いの収入や貯金、ローンや奨学金の返済などを知っておく必要があります。言いにくいこともあるかもしれませんが、隠しごとがあると、あとで大きな不信感につながります。

結婚前や新婚のうちに、お金の「今の状況」をお互いに伝え合っておきましょう。

金銭感覚の違いは「どちらが正しいか」で考えない

家具に少し高くても良いものを選びたい人もいれば、できるだけ安く済ませたい人もいます。金銭感覚の違いは、育った環境や価値観の違いです。どちらが正しいかを決めるのではなく、「いくらまでなら相談なしで買っていいか」など、ふたりのルールをつくっていきましょう。

大きな買い物は「事前に相談する金額」を決める

家具や家電、趣味の道具など、大きな買い物を相手に相談せずにすると、金額にかかわらず「なんで言ってくれなかったの?」という不満につながりがちです。「1回3万円を超える買い物は相談する」など、相談する金額の目安を決めておくと、お互いに安心してお金を使えます。

将来の目標をふたりで共有する

「数年後に家を買いたい」「旅行に行きたい」「子どもがほしい」など、ふたりの目標が共有できていると、節約や貯金の理由に納得しやすくなります。目標がばらばらだと、片方だけが我慢している気持ちになりがちです。年に一度は、これからやりたいことを話し合う時間をつくってみてください。

月に一度の「お金の作戦会議」

お金の話は、問題が起きてからだと喧嘩になりやすいものです。月に一度、家計簿を見ながら「今月はどうだった?」と話す時間を決めておくと、小さなズレのうちに調整できます。責め合うのではなく、ふたりで家計をよくしていく作戦会議のつもりで話しましょう。新婚生活の悩みや喧嘩の乗り越え方は、新婚生活の悩みと喧嘩のまとめでも紹介しています。

新婚のお金で最初に決めておきたいこと

恋愛アドバイザー

ここまでの内容をもとに、新婚生活のスタートで決めておきたいお金のことをチェックリストにまとめました。ふたりで確認しながら、ひとつずつ決めていきましょう。

すべてを一度に決める必要はありません。まずは「予算」と「管理の方法」だけ決めて暮らし始め、数か月たってから、うまくいっていないところを見直していけば大丈夫です。

✓ 新婚のお金チェックリスト

  • お互いの手取り収入・貯金・ローンや奨学金の状況
  • 毎月の生活費の予算(家賃・食費・光熱費など)
  • 家計管理の方法(共通口座・一括管理・項目ごとの分担)
  • 生活費の分担の割合(折半か、収入の割合か)
  • 各自のこづかいの金額と、こづかいに含める範囲
  • 毎月の先取り貯金の額と、貯金の目的
  • 相談してから買う金額の目安
  • 家計を一緒に確認する日(月に一度など)

新婚夫婦のお金についてよくある質問

新婚夫婦の生活費の平均はいくらですか?

新婚夫婦だけに限った公的な統計は見当たりません。参考として、総務省「家計調査」(2025年)では、世帯主が60歳未満の勤労者世帯の2人世帯で、1か月の消費支出は平均30万7,100円でした。持ち家の世帯も含む平均なので、賃貸の場合は実際の家賃に置きかえて考えてください。

結婚すると、一人暮らしより生活費は安くなりますか?

家賃や光熱費、インターネット代などは、ふたりで一つの家に住むことで、一人あたりの負担が軽くなりやすい費用です。一方で、食費や日用品は人数に応じて増えますし、広い部屋に住めば家賃も上がります。結婚前のそれぞれの生活費を合計したものと、ふたりの予算を比べてみると、どこが節約になり、どこが増えるのかがわかりやすくなります。

新婚夫婦の食費は月いくらが目安ですか?

同じ統計では、食料が1か月平均7万6,880円(うち外食1万7,642円)でした。ただし年齢層の幅が広い平均です。自炊の多さや外食の回数で大きく変わるので、まずは1〜2か月の実際の食費を記録し、そこから予算を決めるのがおすすめです。

新婚の生活費は折半にするべきですか?

収入が近いなら折半はわかりやすい方法ですが、収入に差がある場合は、手取りの割合に合わせて分担する方法もあります。家事や家計管理の手間も含めて、ふたりが納得できる形を選びましょう。

新婚夫婦は毎月いくら貯金していますか?

新婚夫婦に限った公的な統計は見当たりません。総務省「家計調査」(2025年)では、世帯主が60歳未満の勤労者世帯の2人世帯の黒字率は38.4%でしたが、ローン返済なども含んだ数字です。まずは手取りの1割前後を先取りで貯金し、慣れてきたら増やしていくと続けやすくなります。

新婚夫婦の家計管理は、どちらがするべきですか?

どちらがするべきという決まりはありません。数字の管理が得意なほうが担当してもよいですし、共通口座をつくってふたりで管理する方法もあります。どの方法でも、月に一度はふたりで家計を確認し、片方に任せきりにしないことが大切です。

新婚生活のシミュレーションはどうやってしますか?

ふたりの手取りの合計を出し、先取り貯金の額を決めてから、家賃・食費・光熱費・通信費・日用品・保険・こづかい・予備費などに配分してみましょう。2〜3か月実際の支出を記録して、予算とのズレを調整していくと、ふたりに合った家計ができあがります。

まとめ

総務省「家計調査」(2025年)では、世帯主が60歳未満の勤労者世帯の2人世帯の消費支出は月平均30万7,100円、そのうち食料は7万6,880円でした。持ち家の世帯なども含む平均なので、ふたりの家賃や暮らし方に合わせて、費目ごとの目安として使ってください。

家計管理は、共通口座、一括管理、項目ごとの分担などから、ふたりに合う方法を選びましょう。収入に差があるなら、手取りの割合で生活費を分ける方法もあります。

貯金は、給料日の先取り貯金と、固定費の見直しから始めるのが近道です。金額よりも、毎月続けられるしくみをつくることを大切にしましょう。

お金のことは、話し合い次第で喧嘩の種にも、ふたりの将来を考えるきっかけにもなります。月に一度の家計の確認を習慣にして、ふたりで納得できる家計をつくっていってください。

▶︎大手結婚相談所10社のおすすめ人気ランキング

▶︎【最新】優良マッチングアプリおすすめ人気ランキング

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!
目次